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スポーツをしてたら腰を痛めてしまいました。
一日ボルタレンとトラマドールを飲んで寝てたら、何とか楽になってきました。
それはさておき…。

今回は非債弁済の途中からとなります。
非債弁済という言葉は、本試験でも過去使われたことがあり、これの意味を知らないということは許されませんでした。
今回は民法707条の「一定の事実」とは何か?について説明がありました。
それは、債権者が善意で証書を滅失させ、もしくは損傷し、担保を放棄し、または時効によってその債権を失ったという事実のことをいいました(民707条1項)。

不法原因給付の返還請求を認めない趣旨は、法が不法な原因のある反社会的行為をした者を保護するということを避けるためでした。

※不法行為

不法行為は、「なんでもかんでもやればいいというものではない!」と注意がありました。
判例の数も多く、それを全部覚えることは物理的には不可能ではありませんが、能率が悪すぎます。
そのため、不法行為の一般的なポイントと、過去出題された判例を覚えるくらいでとどめておき、知らない肢が出たときは、気にせず進むのが得策とのことでした。

不法行為の一般的成立要件は、いちばん最初に確認すべきことでした。こういうことは直接は出ませんが、知らないと他の問題が解けないという不都合が生じます。

不法行為に基づく損害賠償請求訴訟においては、一般に被害者(債権者側)が立証責任を負いました。
そして、「消極的損害」の意義も確認しておきました。「得べかりし利益」「逸失利益」のことでした。

過去数回出ていた有名なポイントの一つとして、被害者の死亡によって被害者自身が有していた損害賠償請求権は、相続人に承継されるか?という問題があり、平成12年の過去問をとおして。否定説を中心に学習しました。(デュープロセスには否定説を中心として説明があります。)

不法行為による過失相殺と、債務不履行による過失相殺との相違点は有名なポイントでした。
こういうのも自分で表を作って覚えるとかしないと、すぐに忘れてしまいそうです。

715条以下は、各制度について条文だけはしっかり確認しました。でもこれもすぐに忘れてしまいそうなので、模範六法を何度も読もうと思います。

※債権の目的、効力

ここからは直前チェック民法Ⅰのテーマ6になります。

持参債務と選択債権は、しばらく前に出ていましたが、平成27年の第16問で再登場しました。
まぁ、当分聞かれることはないでしょう。

今回はここまで。

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